マツダ株式会社
本社工場
車体製造部車体工務技術Gr
マネージャー
植村　清司　氏
現有資産を活用した設備診断により、追加投資に頼らず設備信頼性と生産性を高める保全技術を確立。人づくりを原動力に、保全員一人ひとりが技術と技能を磨き、自信と誇りをもって挑戦し続ける現場をつくる。日々の保全活動を価値創造の仕事へと進化させる取組みを紹介する。

JFEスチール株式会社
本社 技術ソリューション部
主査
林　弘治　氏
JFEスチールにはエネルギー設備が数多く且つ広範囲に存在する。そのためその管理点検作業の負荷は非常に高い。本発表ではこれらの設備管理をより効率的に行うためにJFEで開発した技術について紹介する。（特に受配電設備、ガス配管等などがあり、ロボット活用についても言及する）

株式会社カネカ　高砂工業所
エンジニアリングセンター設備　主任
坪木　康平　氏
管理統括グループ機械設備管理
技術チーム　主任
山内　一平　氏
当社は2013年から計画主導型設備管理に移行し、それ以降、保全業務のPDCAを意識しながら、故障削減活動や機器別管理基準の運用を通じてトラブル低減を図り、工場の安定操業に貢献してきた。今後、更なる安定化を目指すため、DX技術を活用した予兆保全への取り組みを開始している。本発表では、計画主導型設備管理移行の歩みと予兆保全の取組みについて紹介する。

ボッシュ株式会社
東松山工場
パワーソリューション事業部
製造部門　生産技術部テクニカルITグループ
セクション・マネージャー
秋原　孝　氏
日本のボトムアップ型とは異なり、欧米ではトップダウン型で世界共通のIoTソリューションを活用したDX推進が進められている。しかし、こうした世界共通のIoTソリューションを用いたDXでは、ユーザーが本当に求める機能や現場で使いやすい仕様にカスタマイズする際に課題があった。今回、ボッシュの世界共通IoTソリューションを活用しながら、現場のボトムアップのアイデアを実現するソリューションと、その具体的な事例について紹介する。

日産自動車株式会社
横浜工場　車両生産技術開発本部
プラント・メンテナンスエンジニアリング部
設備信頼性技術グループ　課長代理
佐藤　佳人　氏
新工法設備の立ち上げにおいて、量産初期にトラブルが頻発し生産性が向上しない課題があった。本事例では、従来実施していなかった試作機での現物確認や不具合抽出・改善を通じて得られた知見を量産機の製作仕様に反映した。これにより設備信頼性を高め、コールドスプレーの量産設備の早期安定稼働を実現した事例について紹介する。

九州工業大学
工学研究院
機械知能工学研究系
客員教授
堀田　源治　氏
保全要員のコンピテンシーを科学的に測定できれば、業務の達成度や安全への配慮の程度を管理者が事前に把握することが可能となり、業務の内容に応じた適材適所の人材マネジメントにより事前に成果の向上と危険回避を図ることが可能になる。本発表では人材のコンピテンシーを定量的に把握する方法とその成果について紹介する。

株式会社M2X
本社
代表取締役CEO
岡部　晋太郎　氏
突発的な設備トラブルはなぜ繰り返し起こるのか、事後保全から予防保全へ移行できない現場には、どのような構造的課題が潜んでいるのか。本発表では、多くの設備保全DXを支援してきた経験をもとに豊富な事例を交えながら、AI活用を見据えた保全改革のロードマップを紹介する。

旭化成エンジニアリング株式会社
プラントＣ＆Ｍ事業部
プラントライフ技術部
課長代理
黒澤　義之　氏
高度な振動診断技術と半世紀にわたる診断実績にもとづき、無線技術を応用した最新の振動診断装置を開発した。その装置を用いることで、早期の異常検出と異常原因の究明が可能となった。専門家に頼らない良否判定と異常診断、必要時に専門家が遠隔でフォローする最新の「予知保全」のしくみを紹介する。

ドローン・ロボット運用・活用アドバイザー
Blue Impact株式会社
プラント設備部門
プラント設備アドバイザー
大山　勝彦　氏
設備管理においては、その業務効率的実施と業務負荷の低減という目的に向かうため、DXを進めようとしている。しかし、DXを進めるために、設備管理の現状を把握し、課題を明確にしたうえで、実現可能な到達目標を描き切れているでしょうか。そこで、再度、設備管理の目的を整理し、核となる人材育成、技術伝承の方策を紹介する。

富士フイルムエンジニアリング
株式会社 神奈川事業場
小田原サイト
エンジニアリング事業部　課長
岩本　浩一　氏
労働力とベテラン社員の減少に伴い、労力と経験に依存した設備管理からの脱却を図るべく、先進技術を活用したDX化を推進している。本発表では音響診断技術を用いて開発した、伝動ベルトのオンライン張力監視による故障の未然防止や点検工数の削減事例と蓄積した保全情報を活用したAIにより、若手人材の経験不足を補完するシステムについて紹介する。

住友化学株式会社
大分工場
工務部電気設計保全T
宮﨑　将太　氏
昨今の人材不足により、従来の保全体制が維持できない状況になりつつあるため、さまざまな解決策を洗い出している。その内の一つとして、新しい点検支援アプリの導入やPower Appsによる自作アプリの活用といったDXを用いる保全を取り入れ、点検報告書作成のオンタイム化と共に持続可能な保全体制の構築を目指した事例を紹介する。

日産自動車株式会社
いわき工場
環境エネルギーグループ
指導作業員
長谷川　賢二　氏
十数年前は生産や品質が優先で、省エネに対しては関心が薄かった。しかし、省エネ診断が設備の不具合の見える化を実現し、コスト削減だけではなく設備の信頼性向上にも繋がることが理解されるようになった。今では『もったいない』を合言葉に、ＴＰＭの一環として、全員が当たり前のように省エネに取り組めるようになった事例を紹介する。

トヨタ自動車株式会社
貞宝工場
モノづくりエンジニアリング部　GM
田中　亮太郎　氏
日本の労働人口が減少していく状況で、業務を「効率的に」だけでなく、次世代への技能伝承を「早く」「簡単に」が求められている。我々はデジタル（XR）技術に着目し、業務の効率化、技能伝承をXRを活用しながら働き方を変えていく取組みを進めている。本発表では、その事例をいくつか紹介する。

株式会社東京ファクトリー
本社
代表取締役
池　実　氏
定期修繕工事中は、設備の消耗具合や現場作業内容を残すために写真撮影が多く行われる。しかし、元請け企業では、写真整理業務やレポート作成業務を残業で対応する傾向があり、大きな負荷となっている。本発表では、写真をもとにデータベースを構築するSaaSを活用することで業務の効率化や、現場状況の可視化により工事リスクの低下を実現する取組みについて紹介する。

公益社団法人日本プラントメンテナンス協会
企画管理・調査研究部
マネジャー
長澤　祐佐　氏
急速に進むDXと「設備主体のものづくり」の中で、TPMは現場力、そして企業競争力の強化に有効なアプローチであり、国内外でますます進化・強化され、経営への貢献度を高めている。今回は、設備総合効（OEE）などの成果データや最新事例をもとにTPMの有効性を示し、TPMが現場力、そして企業競争力の強化に寄与しているかを紹介する。

八千代ソリューションズ株式会社
代表取締役社長
水野　高志　氏
製造業では、設備の老朽化や人材不足への対応、そしてコスト削減が重要な経営課題となっている。設備は、企業価値を生み出す重要な資産であり、その価値を最大限に引き出すためには、データにもとづく意思決定が欠かせない。本発表では、アセットマネジメントの実践を通じて、設備を資産として捉え直し、持続的なコスト最適化と保全の高度化を実現する取組みを紹介する。